儲けの裏側　～オリンピック編～

おはようございます。
転職コンサルタントの小笠原航です。

今回のコラムのテーマは『儲けの裏側　～オリンピック編～』です。

先日、2016年夏季オリンピックの開催地がリオデジャネイロに決定しましたね。
個人的には東京開催を強く望んでいたので、非常に残念です…。

是非2020年こそは日本で開催してほしいですね！
(個人的には地元の広島開催とかおもしろいなぁって思ってますが)

さて、ここから本題に入りますが、現在世界最大のイベントはオリンピックですよね。
前回の北京オリンピックでは、参加国・地域は204カ国、競技数は28競技302種目、参加人数は11193人。
これだけのビックイベントですので、当然動くお金の額もハンパではないです。

では、オリンピックの「ビックマネー」はどこにどう流れるか知ってますか？

具体的にどのくらいの額が動くのかについてですが、一説によると大会運営費は「1695億円」。
大会の開催期間は17日間程度だから、1日に100億円かかるということのなります。

しかし、出て行く額もでかいが、入ってくる額もでかいのです。

シドニー大会では放映権料だけで約1400億円の収入があり、それ以外にも企業の協賛金、ロゴマークの
使用料などの収入が数百億円あったというから、運営費に1695億円かかっても十分やってけるのです。

そこで、そのお金がどう動くかだが、放映権料や協賛金などは、すべてオリンピックの主催者である
国際オリンピック委員会(IOC)に集められる。IOCはここから7％を天引きし、残りは各国のオリンピック
委員会(NOC)と種目毎の国際競技連盟(IF)に渡す。選手へはNOCとIFの両方から海外遠征費が支給される。

NOCとIFの取り分の比率については明らかにされていないが、NOCのなかでは開催国のオリンピック
組織委員会がもっとも多くとり、あとは出場選手数が多い国がより多く受け取る仕組みとなっている。
対して、IFのなかでは、出場選手の人数と人気で分配率が決められると言われています。

視聴率でランクがつけられるというのは、オリンピックの精神に反するという批判もありますが、
スポーツの世界もビジネスと強く関わりを持っている現代では仕方ないと思います。

これだけのビックマネーが動き、国の知名度も上がるオリンピックというビックイベント。

景気回復効果も兼ねて、是非日本でも開催してほしいですね！

【小笠原 航】
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