オバマ大統領も期待する「3Dプリンター」とは?
プリンタ技術を用いて、取り込んだCADやCGの3次元データを立体的に形作る「3Dプリンター」は、製造業の未来を変える機器として大いに注目されています。「誰もが建築物や機械、人間の臓器など、3 次元の物体を作成できる機器」、ひと昔前なら絵空事だと思われていたものが、今や現実世界に登場。
アメリカでは2強といわれる3Dシステムズ社、ストラタシス社を中心に技術革新が進み、製品コストも低下しています。
そのため最近では、産業用のみならず個人向け機器も販売され、日本でも購入することができます。

3Dプリンターについては、オバマ米大統領も製造業の競争力強化の一環として、小学校の授業での利用を奨励。またオハイオ州に国立積層造形イノベーション研究所を設立し、官民一体で研究開発を進めるとしています。
3Dプリンターが埋める産業の空洞化
アメリカが3Dプリンター技術に力を入れている背景には、企業の生産拠点が海外に移転することで国内の雇用が減少、技術水準が停滞する「産業の空洞化」の影響があります。しかし、3Dプリンターの登場でアメリカでは製造業の国内回帰(リショアリング)が起こっているのです。
日本においても産業の空洞化は懸念されており、その解決法のひとつ「雇用の受け皿となる新規事業の創出」を促しています。
その目的の達成のため、経済産業省が3Dプリンターを製造業の競争力向上につながる基盤技術として導入を呼びかけています。

3Dプリンターへの期待の裏に懸念される問題
様々なものを容易に製品化でき、事業化への短縮化も可能な3Dプリンターは、製造業分野で新しいビジネスへのチャンスを生み出す「新産業革命」の要といえます。今後はフロントローディングへの活用、またロボット工学などの分野での需要が見込まれるでしょう。
その裏側で、一般人の拳銃自作事件など、一方では危険性をはらんでいることも忘れてはならないでしょう。