戦略系コンサルティングファーム一覧【日系・外資系 厳選25社】

組織の存亡・発展のカギを握るのは、経営における戦略だといっても過言ではありません。自社内のメンバーで戦略の全てを策定できればベストではあるかもしれませんが、重大かつ緊急の問題が発生した時などには、既存メンバーだけでの解決が困難なケースもあるでしょう。
近年では戦略の提供だけでなく事業に入り込んで実行まで行うファームも増えており、コンサルティングファームでのキャリアは非常に刺激的かつ将来につながると言えるでしょう。
今回の記事では、日系、外資系の有名戦略系コンサルティングファームを25社に厳選して紹介します。
※2021年9月時点での情報です。各ファームの現在の状況について知りたい方は、ぜひご相談ください。

【目次】

    1. マッキンゼー・アンド・カンパニー
    2. 株式会社ボストン・コンサルティング・グループ
    3. A.T.カーニー株式会社
    4. アーサー・D・リトル・ジャパン株式会社
    5. 株式会社ローランド・ベルガー
    6. ベイン・アンド・カンパニー
    7. 株式会社コーポレイト・ディレクション
    8. 株式会社経営共創基盤
    9. 株式会社ドリームインキュベータ
    10. 株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ
    11. Strategy&/PwCコンサルティング ストラテジーコンサルティング
    12. モニターデロイト/デロイトトーマツコンサルティング合同会社
    13. L.E.K.コンサルティング
    14. ガートナー ジャパン株式会社
    15. GCA株式会社
    16. Strategic Value Enhancement/EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
    17. EYパルテノン/EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
    18. デロイト トーマツ サイバー合同会社
    19. オリバーワイマングループ株式会社
    20. サイモン・クチャーアンドパートナースジャパン株式会社
    21. ZSアソシエイツ
    22. 株式会社エム・セオリー
    23. 株式会社フィールドマネージメント
    24. 株式会社電通コンサルティング
    25. 株式会社YCP Solidiance

マッキンゼー・アンド・カンパニー

世界的に高い評価を受ける専門知識を有し、日本特有の状況や環境に適応させながら、国内上位30社の7割に相当する企業にその知見を提供している世界最高峰のコンサルティングファームです。言わずと知れたグローバル戦略ファームであり、1926年に、ジェームズ・O・マッキンゼーによって創立されました。
総合系ファームの戦略提案は、あくまで自社で提供できるサービスに繋がる提案をする、「営業」を目的としたものに終始してしまいがちです。しかし同社は、自社の利益よりクライアントの利益を優先することを徹底しており、純粋に顧客の利益を追求する戦略の提案のみを行える点が強みだと言えます。また、総合系ファーム戦略の社内ナレッジは資料が見られるだけですが、MCK社にはナレッジに専門家の人が顧客先に出向き説明してくれる点も強みです。
現在は戦略とその実行・実現をクライアントに提供すべく、ITやオペレーションなどの分野に高い専門性のある人材の採用意欲が高まっています。たとえば、現在マッキンゼーデジタルのチームでは、デジタル戦略の策定だけでなく開発フェーズの専門家も募集しています。

株式会社ボストン・コンサルティング・グループ

全世界45ヶ所で事業展開をしている、トップクラスの戦略系コンサルティング企業です。東京オフィスは世界で2番目に古い1966年に開設され、2021年からは内田有希昌氏と秋池玲子氏が共同で日本代表を務めています。
やはり規模の大きさが強みであり、安定的にクライアントからの依頼があるため常に新しいことにチャレンジできることが、成長力につながっています。また、40数名のパートナーそれぞれが得意な業界・経営課題の解決法を持っており、人材を組み合わせてチームを組めばほとんどの業界と経営課題をカバー可能です。
マッキンゼーは「組織マネジメント・コンサルティング」を得意としており、トップダウンの社風で「答えは1つ」というコンサル形式が特徴的です。
現在2つのTechnology/Digitalの組織が存在し企業のDXを支援可能な体制を構築しています。IT/Digitalに関するテーマ別のケイパビリティを提供するDigitalBCGは、データを活用したユースケース特定からデータ分析に関するテーマをEnd-to-endで支援します。
ちなみに、社風が比較的近いコンサル会社にA.Tカーニーがあり、こちらは規模が小さくBCGに比べてチャンスが早めにくるため、早く名前を売りたいのならおすすめです。

A.T.カーニー株式会社

主要産業分野のグローバル1,000社や各国大手企業を中心に、戦略からオペレーション、ITに至るまで一貫した高品質のサービスを提供する戦略計コンサルティングファームです。アンドリュー・トーマス・カーニーによって1926年に米国シカゴで創立されました。
高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業を最大の強みとしており、日本法人は1972年に東京に開設されて現在のコンサル数は数百名にまで成長しています。
同社のコンサルティングは、トップマネジメントに向けての戦略提案だけに止まらない点が特徴的です。「目に見える成果(Tangible Result)」に拘ったコンサルティングを行い、日本の産業全体の競争力を強化し、名実ともに「The Best Firm」となることを目標としています。
同社では組織と同等以上に個を尊重する文化が強く、金太郎飴のように体系化・組織化された会社ではなく個人が持つパッションを大切にする社風です。尖った個が有機的につながり連携することを重んじる、「サッカーのブラジルのようなチーム」の企業だと言えます。

アーサー・D・リトル・ジャパン株式会社

マサチューセッツ工科大学のアーサー・D・リトル博士により、1886年に世界最初の民間受託研究機関としてマサチューセッツ工科大学のキャンパス内に設立された戦略コンサルファームです。技術力を中心としたマネジメントコンサルティングが強みであり、「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という現在のMOTに近いビジョンを掲げています。
日本法人は1978年に設立され、現在は原田裕介氏が日本代表を務めます。日本法人の設立以来、国内及び外資系の大手製造業・情報通信産業・金融関連企業等のトップマネジメントに対して、様々な経営課題に関するコンサルティング・サービスを提供してきました。
イノベーティブなソリューションを通じ、クライアントが破壊的イノベーションに対峙する支援を提供することを目指す企業です。「Side-by-Side」、つまり常に顧客とともにあることを目指し、専門的な知見が必要な案件に対し他ファームにマネできない提案を行っています。
クライアントへの価値提供を何よりも優先しており、同社が離れたあともクライアントが自走できる環境を構築することを目標としています。同社が求める人材は、専門領域が異なるメンバー間で効率的に仕事を進める能力や新たな経験から素早く学ぶことのできる能力を持つ人材です。

株式会社ローランド・ベルガー

世界36カ国に50オフィスを持ち、グローバルな視点からのコンサルティングサービスを提供している、ヨーロッパ随一の経営戦略コンサルティングファームです。1967年に、ドイツのミュンヘンにて創業されました。日本法人は1991年に設立され、ローランド・ベルガーに三角依頼製造業やITを中心としたプロジェクト支援を行ってきた大橋譲氏が現在の代表です。
クライアントから外資系ファームを感じさせないほど現場との接点を重視し、評価されているのが同社の特長です。戦略策定の段階から「現場感」を重視し、地に足がついた戦略を立てるということに強みがあります。
同社のコアバリューは、アントレプレナーシップ、エクセレンス、そしてエンパシーの3つです。
アントレプレナーシップとは、クライアントの変革を支援するため、自律的に考えてリスクを取りながらも新たな道に挑戦する精神を指します。持続可能かつ目に見える成果を実現するため、最高の結果と世界トップレベルのベストプラクティスを追求するのがエクセレンスの考え方です。そしてエンパシーとは、寛容と尊重の精神によりクライアントのパートナーとしての知性をあふれる情熱を持って共に働き、多様性を強みとし能力を最大現に発揮することを指します。

ベイン・アンド・カンパニー

クライアントが期待する「結果」の実現にフォーカスし、経営コンサルティング業界に新たなグローバルスタンダードを設定するというミッションを掲げ活動する企業です。ビル・ベインにより1973年に創業され、現在では世界38か国に61拠点を持つグローバルな経営戦略コンサルティングだと言えます。
同社は独自アプローチ手法である「Results Delivery」を活用し、クラアントをサポートします。これは、「変革に向けた取り組みの70%以上は失敗する」という通例を覆すため、変革に付随するリスクを予測・計測・管理することに徹底的に注力するアプローチです。
同社は「ワン・チーム(1つのチーム)」の考え方で信頼しあい、敬意を表してお互いを支え合うという考え方を重要視しています。また、様々な形態の「連動報酬」制をクライアントと締結しており、クライアントが得る「結果」とベインが得るインセンティブを連動させている点も特徴的です。
オープンなスタンスを大切にしており、クラアントの成功に対して非常に誠実な戦略コンサルティングファームだといえるでしょう。

株式会社コーポレイト・ディレクション

日本をベースとする唯一の経営戦略専門集団として、より日本の企業文化に沿った経営戦略立案・実行を行うコンサルティングファームです。外資系戦略コンサルティングファームに在籍していたコンサルタント10名により、国内初の独立系経営戦略コンサルティング会社として1986年に設立されました。
経営戦略の立案のみならず、組織のミドル層との共同作業にまで踏み込み、経営戦略の「実行・定着」にも積極的に取り組む実行力の高さが同社の強みです。特にベンチャー支援サービスには積極的に取り組んでおり、ベンチャー企業に社長を派遣したり新たに会社を立ち上げるなど、成功報酬型のコンサルティングを積極的に行っています。
欧米の合理的経営戦略思考を日本企業の経営に融合させることを基本テーマとしており、国内外の一流企業や官公庁の外部ブレーンとして20年以上の実績を重ねています。定型化したコンサルティングでなく常に柔軟な支援を心がけており、パートナーとなってもプロジェクトを受け持つ、「コンサルティングが好きな集団」だと言えるでしょう。
同社が求めるのは、仮説を生み出す創造力や高いコミュニケーション能力・リーダーシップを持ち、プロジェクトの1パートの責任者として能力を発揮してくれる人材です。

株式会社経営共創基盤

組織の変革時に求められる「テコ」の役割の一端を担うべく、長期にわたるハンズオン型経営支援や経営人材の派遣など、適時・適所に適材を投入する経営支援を積極的に行う企業です。2007年に設立され、現在ではボストンコンサルティンググループにて活躍した経歴を持つ冨山和彦氏が代表取締CEOを務めます。
同社の大きな特徴が、成功報酬型スキームや株式保有によるクライアントとのリスクの共有です。クライアントのビジネスの成否に強い連帯感・当事者意識を持って関わり、長期的展望を持って価値創造を実践しています。実際に福島交通グループなどには100%株主として経営を行い、ぴあ株式会社のように増資の引き受けも行っています。
Directorまではあまり営業責任が発生せず、提案活動に時間を割かれることがありません。そのため、プランニングだけでなくクライアントのラインに入って意思決定をしたい方や、将来自らも経営者として活躍したい方にはおすすめできる企業でしょう。
クライアントは大手からスタートアップまで幅広く、幅広い案件に関わり実務に多くの時間を割ける環境に身を置くことができます。現在、再生案件は2割程度であり、成長支援やスタートアップベンチャーへの投資などの業務が多くを占めています。

株式会社ドリームインキュベータ

新進気鋭のベンチャーの支援と大企業の支援を「事業の両輪」として活動する、国内有数のプロフェショナル・ファームです。ボストンコンサルティンググループの元社長である堀紘一氏が、2000年に設立しました。
同社は最高水準の戦略コンサルティングやインキュベーション、M&Aや技術の事業化など、企業の成長に不可欠な経営要素について独自のサービスを提供しています。同社は戦略コンサルティングをコアケイパビリティとしつつ、企業・産業・国境を越えて支援をする日本発のグローバルな“The Business Producing Company” として自らを定義している点が特徴的です。
そして同社は、従来のコンサルティングサービスの枠組みを超えた4つの特徴を有しています。
1つ目はコンサルを個別企業の課題解決だけでなく新産業創造や社会的課題の解決と捉えることです。2つ目は日本の強みを活かし支援を行うことであり、3つ目には東京を拠点にしながらアジアを中心とした海外展開を積極的に行うことが挙げられます。そして4つ目の特徴は、自らも事業創出・運営に当たることです。
MBAや政策専門家、技術専門家、そして起業経験者まで様々な人材が結集し、大要性からの連帯を体現しながら、企業や社会が抱える課題の解決に取り組んでいます。

株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ

「P:Planning(プランニング)=戦略の策定」と「E:Execution(エクゼキューション)=策定された戦略の実行」の両方を重視し、一貫したサービスを提供する戦略系コンサルティングファームです。2001年に創業された企業であり、現在の代表取締役はアップルやボストン・コンサルティング・グループなどで活躍した経歴を持つ島田直樹氏が務めます。
豊富な現場経験と高い能力を兼ね備えたコンサルタントとバックオフィススタッフで構成されており、文系・理系や修士・博士などを問わず様々な人材が活躍している企業です。実行を前提とした計画策定が大きな特徴であり、実現性の検証や徹底した支援など「結果にこだわるコンサルティングファーム」だと言えます。
2021年8月現在で50名のメンバーがおり、ディレクターのもとに4つのチームに分ける、「人を育てる」体制を構築しています。
100億円~1兆円規模のオーナー企業を担当して経営者~本部長クラスと日常的に折衝できる、1~3か月の案件を常時2件担当するなど、他社では経験できない成長環境に身を置けます。
卒業生のキャリアパスは、戦略ファームや外資総合系ファーム、事業会社の経営企画など多岐に渡っています。

Strategy&/PwCコンサルティング ストラテジーコンサルティング

100年の歴史を持つ、グローバルな戦略コンサルティングチームです。1914年にシカゴにてコンサルティングファームの先駆けであるブーズ&カンパニーが設立され、2024年にPwCネットワークの傘下となり、ブランド名がStrategy&に変更されました。そして2016年にPwCコンサルティング合同会社が設立され、Strategy&はそのストラテジーコンサルティングチームとなっています。現在のリードパートナーは、A.T. カーニーでも活躍した経歴を持つ矢吹大介氏です。
対CxO向けに戦略フェーズから入っていくのが同社の特徴であり、例えばテクノロジー業界向けにはCEOが推進する全社変革テーマの支援なども行っています。国内外のクライアント企業に対し、事業推進上重要な役割を担ってきた実績が大きな強みの1つだと言えるでしょう。
また、Strategy&の卒業メンバーの多くが、その後経営者として幅広い分野で活躍しています。チューリッヒ生命の日本代表やマクドナルドのCMO、ウォルトディズニーの取締役など、数え上げたらきりがありません。
戦略アジェンダからM&A、Digital、規制・税務・会計・法的側面等、グループ連携含め幅広く対応できる唯一無二の存在だと言えます。

モニターデロイト/デロイトトーマツコンサルティング合同会社

デロイトにおける、グローバルな戦略コンサルティングプラクティスです。モニターデロイトがもつ戦略コンサルティングに関する深い知見と世界最大のプロフェッショナルファームとしての豊富な企業変革実績を誇ります。2021年8月現在の日本代表は、通信や自動車、保険など様々な戦略コンサルティングに充実した経歴を持つ藤井剛氏です。
同社は広範な専門家ネットワークを擁するデロイトとのコラボレーションにより、先進性・専門性・独自性の高い戦略コンサルティングを提供しています。トラディショナルな戦略コンサルティングだけでなく、国際機関・官公庁・産業界とのエコシステム形成コンサルティングサービスなど先端的なプロジェクトへのアサイン機会も豊富です。
先行する競合に対し「全方位的な戦略サービス」ではなく、「アジェンダとE2Eで市場ポジションを問っていく」のが、同社の戦略だと言えます。
経営において、特にこれから考えていかないといけないことがサステナビリティであり、成長戦略を描くうえでは経営の中心に据えておかなくてはなりません。グローバルに活動するのであればなおさらであり、SDGsに対してクライアント共に中長期的に向き合っていくのが、同社の姿勢です。

L.E.K.コンサルティング

世界各国に総数21の拠点を持ち1200名以上のコンサルタントが在籍する、海外では名実ともにトップクラスの有力経営戦略コンサルティングファームです。1983年のロンドンにて、ベイン・アンド・カンパニー出身のパートナー3名(ジェームズ・ローレンス、イーアン・エヴァンズ、リチャード・コーク)によって設立されました。
Vault社の出した「グローバルコンサルランキング」では、ATカーニー社などを抑え12位という格付けを受けています。国際色豊かな点も特徴的であり、現在在籍しているコンサルタントのうち約半数が外国籍の方です。韓国や中国出身のコンサルタントだけでなく、中東出身者もいます。
同社では平均して6~8週間の短期案件が多いため、多彩なプロジェクトを経験できます。アソシエイトの割合がコンサルタントやマネージャーよりも多いため、入社後すぐにチームとして貢献を求められる刺激的な環境に身を置くことが可能です。L.E.K.東京オフィスはまだまだ若く、活発で社交的な社員がたくさんいます。フラットな組織で社員同士の関わりも多く、それも学びにつながります。起業家精神を大切にしており、長期的な雇用を視野に入れて個々の興味に合ったキャリア形成も重視しています。

ガートナー ジャパン株式会社

ITコンサルの手法も駆使しながら、「Digital×戦略」のサービスを提供しているファームです。1979年に米国コネチカット州スタンフォードで創業された業界最大のアドバイザリ企業であり、CEOはEugene A. Hall氏が務めます。
「世界最大規模の情報量とノウハウを持って、ソリューションを提案する」ことをメインサービスとしており、ITプロフェッショナル向けののリサーチアドバイザリサービスなどを行います。アクセンチュア社のグローバル戦略立案支援に同社が入っており、マッキンゼー社もリサーチサービスを利用するなど、「ファームが頼るファーム」とも言える独自のポジションを築き上げています。同社は完全独立の立ち位置を保持し、クライアントに「No」と言える稀有なファームです。特定のソリューションをセリングしないよう、完全ベンダーフリーで立身している点は、マーケットからも圧倒的な支持を得ています。
タイトルにかかわらずクライアントのマネジメント層と直接議論できるのが、同社の大きな魅力です。自身の専門性を大手の役員と議論していくことで得られる経験が、「語れる」コンサルタントを育てる良好な環境であると考えています。

GCA株式会社

金融機関や監査法人などいずれの系列にも属さない、M&Aアドバイザリーのみを業務とする独立系のM&Aアドバイザリーファームです。アメリカのKPMGニューヨーク事務所にて日本企業の米国進出のためのM&A業務に従事した経歴を持つ、渡辺章博氏によって2004年に創業されました。
上場により2年半は受注がなくても社員を養えるほどの財務基盤を持ち、受注ありきの無理矢理なM&Aではなく、必要性の高い案件のみに注力できる環境が整っていると言えます。「1億の受注よりも1000万のリピートを獲れ」とのキャッチコピーで、徹底的に顧客第一主義の哲学が浸透している企業です。既存顧客のリピート率は85%と非常に高く、徹底的にクライアントの利益を追求できる環境にあります。
従来の「吸収する・側される側」といったM&Aではなく、業界全体を見据えた上でベストとなるM&Aの提案、戦略立案を行う点も特徴的です。「新しい会社をゼロから立ち上げる」という観点での経営戦略策定など、視座の高い業務を中心に進めています。
ベンチャースピリットに溢れ、常にクライアントの最善を考えて行動する社風であり、社内政治は全く無くどこの組織にもありがちな「上ばかり見て仕事をしている」人材はいません。

Strategic Value Enhancement/EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

複雑なクライアント経営課題に対し、EY内外や外部企業とのコラボレーションも含めた様々なソリューションを提供する、クライアントの「企業価値向上」の支援を主軸とした部門です。M&A戦略立案からエグゼキューション、PMIまでの一気通貫モデルがSVEの強みだと言えます。
同チームはStrategy×M&Aの領域において、グループ会社のEYトランザクション・アドバイザリー・サービス社と連携しながらPreM&A~PostM&Aの一気通貫のサービスを提供しています。
StrategyとM&Aの両方のスキルを持つ人材には非常に高いニーズがありますが不足しており、同チームでの経験はその後のキャリアの幅鵜を広げると考えられるでしょう。
インダストリー所属だと扱う案件の種類が多く、時には志向に合わない案件もやらざるを得ないこともあります。しかしSVEであればStrategyに絞りつつM&Aを掛け算として提案できるため、自らの強みとして行けるでしょう。
Strategy×M&Aの知見を身につけることで、事業会社の経営企画や投資ファンドの投資担当者など多様なキャリアパスを描くことが可能になります。

EYパルテノン/EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

成長戦略の策定や新規市場参入戦略の立案、戦略実行支援などを主に行う、戦略特化のプロフェッショナルチームです。M&A や資本提携を含む資本成長や資本最適化をするために必要な市場やグローバル市場参入機会を選定し、成長機会の分析や成長戦略の策定を支援します。
新規市場参入の戦略立案においては、新製品や新サービス、グローバル新市場への参入に関する戦略的機会の探索と評価、及び関連する投資リスクを分析します。また、成長戦略や組織目標に対して現在のポートフォリオの課題を整理し、将来のあるべきポートフォリオやポートフォリオの組み替え、既存事業の売却等の支援を行うこともEYパルテノンの業務です。
その他には、最重要投資事項の検討や潜在的価値の評価、投資機会の優先付けの策定支援などを行っています。
同社のStrategic Value Enhancementは戦略を立案(M&Aに繋がらない戦略立案も含みます)し、ディール、PMIと一気通貫で支援します。しかし、一方でEYパルテノンの業務はあくまでもStrategyに特化しており、M&A実行や管理などは他のチームに任せている点が大きく異なっています。

デロイト トーマツ サイバー合同会社

様々なものがインターネットで繋がる時代には、日常生活だけでなくビジネスにおいてもサイバー空間の活用が重要になります。
そんな中、「未来社会を創るためのコンサルティング」を行うため2019年に創業された、デロイトトーマツグループのサイバービジネスを担う新会社が同社です。DTC社やDTRS社よりサイバー人材が集結し、デロイトトーマツグループとしてのサイバービジネスを再スタートを行っています。
「Cyber Strategy & Transformation」においては、Strategy × DX × Cyber をかけ合わせたハイブリッドかつ希少性の高いキャリアが実現可能です。CxOアジェンダを中心に取り扱い、業界のルール形成戦略にも踏み込むチャンスもあるのは本ポジションの魅力です。セキュリティ経験などは不要ですので、今後のキャリアを考えてもDX関係のスキルを身に着けるためにも、そしてキャリアのスペシャリティを身に着けたいケースでもおすすめでしょう。コンサル経験者やIoTビジネス経験者だけでなく、第二新卒の採用も行っています。

オリバーワイマングループ株式会社

世界26カ国50都市余りに3700人のプロフェッショナルを擁する、世界有数の戦略コンサルティングファームです。また、組織・人事コンサルティングファームのマーサーや再保険仲介・コンサルティングのガイカーペンターと同じ、マーシュ・アンド・マクレナン・カンパニーズの傘下企業でもあります。
戦略系コンサルティングファームにおけるビッグスリー(マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー)にも、引けを取らない人気を持つ企業です。
グローバルでのポジションが非常に強く、日本国内ではなくアジアチームメンバーと共にプロジェクトごとにアサインされ、グローバルチームで独自のソリューションを提供します。またケースによっては、アジアチームではなく欧州・欧米のメンバーとしてアサインされることもあります。
多様な課題を統合的に解決する独自のアプローチにより、顧客企業に喫緊の課題の解決策や競合との差別化施策の策定・実行、世界中でのビジネス機会の創出・拡大を支援しています。日本オフィスもまたその一員として、日本市場に関する独自の洞察を提供しながら、国内外の顧客を支援しています。

サイモン・クチャーアンドパートナースジャパン株式会社

目まぐるしく変化する近年の環境に対応できる、新しいビジネスモデルの構築や革新的な製品・サービスの収益化戦略を提供するコンサルティングファームです。
1985年にハーマン・サイモン博士、エカード・クチャー博士、そしてカール=ハインツ・セバスチャン博士によって創業され、日本では2001年に東京にオフィスを構えています。東京オフィスは、アジアパシフィック初のオフィスでした。現在では26か国に1,400名以上のコンサルタントが在籍しており、年間平均成長率18%を達成するなど成長著しい組織です。
同社はプライシング戦略を中心として、セールスやマーケティング戦略の最適化に係るコンサルティングサービスによって、トップラインおよび利益拡大を牽引するスペシャリストです。世界的に著名な経営学者フィリップ・コトラー教授は、「サイモン・クチャーほどプライシングを理解しているものはいない」と評しています。
実践的であることや成果主義であることを特に重視しており、画一的なアプローチではなくクライアントのニーズに合わせて差別化されたソリューションを提供しています。

ZSアソシエイツ

従来は非科学的なアプローチによって解決が図られていた営業及びマーケティングに関する問題を、科学的なアプローチで解決することに特化した世界最大の専門家集団です。1983年に創業して以来世界を牽引する数百もの企業の経営層と共に業務を続け、現在では世界28箇所に8500名の社員を擁します。
同社には、1987年から現在に至るまで日本国内の医薬品・医療機器メーカーとの活動実績があります。2003年に設立された東京オフィスは、国内及びグローバルトップのヘルスケア企業とのプロジェクト経験が豊富なコンサルタント陣で構成される組織です。大半のコンサルタントがマルチリンガルで、アジア・オセアニア、北米、ヨーロッパなど多様なバックグラウンドを持ち、世界有数の大学・ビジネススクールを卒業しています。
営業・マーケティング予算を効率よく活用できる、「実行に移せる戦略」を重視する結果にこだわったスタンスが、同社の大きな強みだと言えます。戦略的に重要な経営指標の特定からレポート設計や作成までを支援し、KPI、営業組織のパフォーマンスの管理などを含む包括的なビジネスインテリジェンス・ソリューションを提供しています。

株式会社エム・セオリー

クライアント企業の成長戦略の立案とその実行支援に特化した、ブティック型戦略系ファームです。クライアント企業の複雑な経営課題の核心に迫り、進化・成長を実現するための統一的な記述、「戦略ストーリー」を紡ぎ出すことを使命としています。ベイン・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループで活躍した経歴を持つ栃本克之氏が、2003年に立ち上げました。
「エム(M)とは、同社の思いとサービスの中核を示します。経営(Management)の進化、徹底的なマーケティング(Marketing)、機動的なM&Aをもたらしクライアント企業と運命共同体 Member (一員)となることを意味するのです。
マーケティングを核としたコンサルティングが同社の最大の特徴であり、費用対効果を上げるためにどのようなアプローチが最適化を徹底的に追求します。少数精鋭でビジネスを回していくことを志向しており、マーケティングにROIを取り込んだコンサルティングを展開する組織です。
採用する人材には地頭の良さや自発性を求め、採用地にも徹底したケーススタディーにて提案力や論理力などの総合力を見ています。

株式会社フィールドマネージメント

経営者の「STEP ZERO」として共に歩んでいく存在として、コンサルティングを核とした様々なフィールドからビジネスの創造・成長を実現する組織です。マッキンゼー・アンド・カンパニーで活躍した経歴を持つ並木裕太氏が、2009年に創業しました。
フィールドマネージメントの自社スタートアップ事業として立ち上げた株式会社スポットライトは、小売・流通店舗への来店促進を達成する「O2O」ソリューション「スマポ」の開発、運営を行っています。同サービスはアプリダウンロードランキング1位を獲得しており、開始2年半で200ブランド2,000店舗以上が参加して同種サービス内でシェアNo.1を獲得しました。
また、Jリーグクラブ「湘南ベルマーレ」の運営会社に自己資本による投資事業を行うなど、組織の経営社と一緒になって事業に取り組むスタンスが同社の大きな魅力です。さらに株式会社フィールドマネージメント・ヒューマンリソースを2015年に設立し、企業の将来を担う次世代リーダーの育成支援にも尽力しています。
採用する人材にはコンサルタントとしてトップクオリティーを発揮できる知力の他、「STEP ZERO」として力を発揮するための創造力やリーダーシップ、忍耐力などを求めています。

株式会社電通コンサルティング

経営課題全般をカバーする戦略コンサルティング・ファームとして、あらゆる業界の企業や組織に、「第三者」からの立場でクライアント独自の最適解を提供する企業です。大手広告代理店である電通のメンバーとして、2006年に設立されました。現在の代表取締役は、日米のマイクロソフトやマッキンゼー・アンド・カンパニーで活躍した経歴を持つ、森祐治氏です。
ビジネスのリアリティを追求した戦略コンサルティングを大切にしており、ロジカルな「コンサルティング力」だけではなく、フレキシブルな「突破力」も持ち合わせています。電通出身者も在籍していることから発揮される、クリエーティビティや発想力が突破力の源になっているのです。
電通やグループ企業との連動により、戦略から戦術、具体的な「結果」までのステップを一貫・連動してサポートできる点が大きな強みです。プロジェクトの総指揮者としての役割を担うことができ、他のファームには真似のできないバリューを生み出せる組織になっています。
成長に限界が感じられる領域に対し、これまでの成功体験に縛られない革新的なビジネスモデルのプランニング、プロトタイピング、トランスフォーメーションまでを一気通貫で支援します。

株式会社YCP Solidiance

アジアを中心とする世界17拠点に在籍するプロフェッショナル300名で構成される、アジア特化型のマネジメントコンサルティングファームです。「ニッポンが胸を張れるニッポンへ」をビジョンとし、YCPグループとSolidiance Asia Pacific社の経営統合により2006年に創業されました。
同社のマネジメントサービス事業はいわゆるコンサルティングではありますが、通常のコンサルファームと異なりクライアント先に常駐してクライアントのビジネスを推進します。コンサルというより経営者を派遣する形であるため、経営人材としてのスキルを身に付けるには適しているでしょう。
自社で事業を持っていることが一番の魅力であり、コンサルティングと自社事業を半分ずつ対応されているメンバーが全体の3割を超えるとの話もあります。同社のメンバーが事業会社に行く際には経営のイニシアティブを取る立場としていくことになるので、ベンチャー企業のマネージャークラス以上の仕事が若いころから経験できます。ベンチャーに飛び込無だけでなく半分はコンサルとして下積みをしながら事業側を経験できるので、非常にメリットが大きいと言えるでしょう。

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総合ファームから戦略ファームにはどうしたら行けるのか?
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