「不況時」アベイラブルになったコンサルタントの転職活動の「タイミングと動き出し」について

直近、コンサルファームに在籍される方々から「アベイラブルの状況が続いているが、どのタイミングで動き出し、どう判断すればいいのか」などのご相談をよくいただきます。

そこで今回のコラムでは、不況・景気変動時における転職のタイミングについて、前回のリーマン・ショック時の経験則も踏まえてご紹介します。

【目次】

  1.  「1か月アサインされない見通し」が動き出しの一つの目安か
  2. 今閉じたポジションが次に開くのは1年後?「今すぐ転職したい人」にとってはスピード勝負か
  3. 駆け込むのも一つの手だが、中長期的に新たなスキル獲得に使うという手も
  4. (ご参考)ファームtoファーム転職の場合は社内外の「組織変更」の情報に敏感に

「1か月アサインされない見通し」が動き出しの一つの目安か

一時的なアベイラブルや解消の見込みが立っている場合は除き、「1か月ほどアサインされない見通しがある」というのが一つの目安でしょうか。「アベイラブルになると分かった時点でリスクヘッジも含めて情報収集に動き出す」という方もお見かけします。実際に「3か月アベイラブルだとさすがにいずらくなる」、パートナーの方々からも「経営側もコストとして見過ごせなくなる」という声をお聞きしました。

一般的には、転職活動~内定~入社で3か月程度はかかります。仮に1か月アサインされない状態が続いた時点で転職活動を始めても、実際に内定先で働き始めるまで4か月かかることになります。

特に、平常時には早くて1ヵ月で転職活動開始から内定獲得までたどり着くこともありますが、少なからず通常よりも選考が長引く可能性もあります。

これは景気変動時に限らずの話ですが、今すぐ転職を考えていなくても、職歴にブランクを作らないためにも早めの情報収集が大切となります。

今閉じたポジションが次に開くのは1年後?「今すぐ転職したい人」にとってはスピード勝負か

2008年のリーマンショック時には、株価の下落後3~4ヵ月ほど経て各企業のポジションが閉じ始めるケースが多くありました。

前回と今回とでは構造が異なるため状況が異なる業界もありますが、一度採用ポジションが閉じると、再度ポジションが空くのは1年~数年後という企業も少なくなく、今動かないと次の応募チャンスは来年以降になるポジションも存在します。

業界や業種にもよりますが1ポジションの募集人数がそもそも限られており、当然ながら不景気の際には採用数も減り、「1週間前にそのポジションは空いていたものの、同じスペックの方を採用したためクローズした」というケースが増えるのも特徴です。

この状況下では、「今すぐ転職したい」方はとにかくスピード勝負が求められます。積極的に最新の求人情報を収取し、キャリアの棚卸や職務経歴書の作成などはできる限り早く、時には応募と同時並行で取り組むのが得策でしょう。

駆け込むのも一つの手だが、中長期的に新たなスキル獲得に使うという手も

現状、採用活動を継続している企業でも、採用人数を限定し、倍率が平常時よりも非常に高くなるというケースもあります。今滑り込みで応募するというのも一つの手ですが、一方で景気変動後のマーケットを見据えて、中長期的に新しいケイパビリティを身に付けるという考え方もあります。

採用ニーズが継続している領域へキャリアチェンジ(今で言うと、セキュリティ/リスク、SAPなどのインフラ領域、デジタル変革に特化したチームなどでしょうか)はもちろんのこと、リーマンショック時には休職してUSCPAやMBA取得のために進学されていた方や、国内外の語学学校に行きその経験を生かしてキャリアチェンジされた方もいらっしゃいました。

(例)半年間留学→M&Aグローバルプロジェクトにアサインなど

(ご参考)ファームtoファーム転職の場合は社内外の「組織変更」の情報に敏感に

ファームtoファームでの転職を目指す場合、自社および競合の組織変更の情報を掴むことも重要となります。特に不景気の場合はトップが会社の方向転換を察知しいち早く組織変更を行う一方で、その組織情報を掴み同ファームに所属していたメンバーを積極的に採用する他ファームが増えるのも実情です。

実際に、組織のトップが転職したことでチームが消滅するも、他ファームでは同部門を立ち上げたばかりであり、ケイパビリティがある同組織のメンバーを高年収で迎えた、というケースもありました。

また、セキュリティやリスク、M&Aアドバイザリー、事業再生のように不景気だからこそニーズが高まる領域などでは、チームを新設し、案件ニーズに少しでもマッチするケイパビリティがあれば広めに採用するケースもあるようです。

ただし、未経験でキャリアチェンジしたい方の受け皿が少なくなるため当然倍率は高く、また組織体制の変更に関する情報が広く公開されるころには、すでに同ポジションは埋まっているということも多くなります。

上記のような案件は求人として世の中に出すことも少ないため、同期ネットワークを含む内部事情に詳しい知人や、外部のエージェントなどとパイプを作り、常に敏感に情報網を張り巡らせておくという活動がより重要になります。

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今回の記事では、不況・景気変動時における転職のタイミングについて、前回のリーマン・ショック時の経験則も踏まえてご紹介しました。

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