実際、外資と国内、戦略と総合コンサルファームで年収はどれくらい違うのか?

今回は外資系と国内系、戦略系コンサルファームと総合コンサルファームで年収にどのくらい差があるのかを比較し、コンサルファームごとの具体的な年収ギャップや年収内訳について解説します。

【目次】

  1. 年収は戦略>外資総合>日系総合>中堅ファームの順になることが多い
  2. ただし「年収」が何を指すかはコンサルファームごとに異なる
  3. 年収以外にも、MBA支援制度などもコンサルファームごとにかなり異なる

年収は戦略>外資総合>日系総合>中堅ファームの順になることが多い

年収の高さに注目されがちなコンサルファームですが、コンサルファームのタイプごとにも年収の大きなギャップがあります。

もちろん企業ごとにタイトルと年収レンジは異なりますが、年収の多い順に並べるとおおよそ、

戦略系コンサルファーム>外資系総合コンサルファーム>日系総合コンサルファーム>中堅コンサルファーム

となります。

また、それぞれの間には約1~2割ずつギャップがあります。このギャップが生まれる大きな原因としては、クライアント企業の規模・領域・単価の差が挙げられます。

具体例を示すために、とある外資系戦略ファームと外資系総合コンサルファームにおけるシニアマネージャーの年収レンジを比較してみましょう。

外資系戦略ファームが年収1800万以上なのに対し、外資系総合コンサルファームは1500万円以上と約2割の差があります。

また、とある外資系戦略コンサルファームのシニアコンサルタントは年収1,000万円以上なのに対して、外資系総合コンサルファームは800万円以上と丁度2割の差があります。ぜひその他のコンサルファームの具体的な年収も逆算でイメージしてみてください。

ただし「年収」が何を指すかはコンサルファームごとに異なる

ひとえに年収といってもそこにはインセンティブや残業代がすでに織り込まれている場合や、成績による賞与によりさらに大きく跳ね上がるケースがあります。

たとえば、とある戦略コンサルファームのプリンシパルでは、年間の基本給が2,000万円以上なのに対し、インセンティブが基本給の30~50%も付与されます。つまり、基本給が2,000万円だとすると最大で1,000万円のインセンティブが付与されることとなります。

会社によっては月給に50時間分の残業代が含まれるなど基本給の内訳もコンサルファームごとに異なります。コンサルファームによってはSC以下の残業代が出ないケースもあります。

住宅手当が込みなのか、退職金や基本年金もコンサルファームごとに異なるので、入社の際には必ずご確認ください。

年収以外にも、MBA支援制度などもコンサルファームごとにかなり異なる

近年はコンサルファームごとにキャリアアップへつながる研修制度へも力を入れています。特に、MBAのように数百万から数千万の単位で費用がかかる資格への支援制度があるかないかは転職者も気になるところでしょう。

たとえばMBA支援制度の場合、同じ系統のコンサルファームでも、制度の有無が分かれます。

たとえば外資系総合コンサルファームのBIG4でも、制度の有無は半々といった状況です。

また、とある外資系総合コンサルファームの支援制度の内容を少し説明すると、MBAの期間や場所は決定しており、応募フローは社内公募制で、パートナーからの推薦やプレゼンテーションが必須であり、なおかつ選抜制となっています。

MBAに限らず、ファーム在籍時に資格を取得したい方は、制度の有無や難易度について入社前に確認しておきましょう。

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今回は年収や社内制度を通して外資と国内、戦略と総合コンサルファームのギャップについて解説しました。

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